「利益率を落とさずに商品を安く売りたい」
「もっと顧客が長期的に利用したくなるサービスを作りたい」と悩んでいませんか？
そのような悩みを持っているあなたには仲介業者を利用せずに商品やサービスを提供するD2Cモデルで販売することをおすすめします。
今回はD2Cについてメリット・デメリット、AIや自然言語理解の活用方法を詳しく解説しますので最後までご覧ください。
Contents
D2Cとは？ メーカーが顧客に直接販売するビジネスモデルのこと
D2Cとは「Direct to Consumer」の略で、個人や企業が作った商品・サービスを顧客に直接取引するビジネスモデルのことを言います。
具体的には、Amazonや楽天などの大手のECサイトや、卸売、小売店などの仲介業者を使わずに自社サイトで商品を販売するというようなイメージです。
自社で以下の業務を一貫して行うことがD2Cモデルの特徴です。
・商品やサービスの開発
・販売
・物流
・セール・イベントの企画
・購入後のサポート
・売上向上のためのマーケティング
現在、ECサイトで商品を購入することが当たり前になり、顧客のニーズが変化したことから、D2Cでビジネスを行う人やブランドが増加しています。
D2Cのメリット
D2Cのビジネスモデルにはさまざまなメリットがあるので紹介します。
コスト削減による収益性アップ
D2Cにするとコストを抑えて収益を上げることができます。仲介業者を介すことによる手数料や中間マージンが一切かからなくなるためです。
そのため、これまでと同じ価格で販売すれば商品の利益率を上げられます。また、利益率を同じにして価格を安くすることもでき、商品を買いたい人が増えるでしょう。
販売方法の自由度が高い
商品の販売方法を自由に決められることは大きなメリットになります。仲介業者に販売をお願いしてしまうと、自社の都合で販売方法を変えることは難しいでしょう。
D2Cであれば、自社サイトでの販売のため、独自のセールやキャンペーンなど売上に繋がる施策を自由に行えます。これにより、新規の顧客獲得やリピーターの増加が期待できるでしょう。
顧客との接点が増えていく
顧客との接点が増えていくこともメリットのひとつです。お問い合わせ対応やSNS等を利用した発信によって、顧客の声を直接聞くことができます。仲介業者を利用するよりもリアルな声が聞けるため、今後の戦略に大きく役立つでしょう。
また、いい商品を提供して顧客に丁寧な対応を行えば、自社ブランドにファンが付き、リピーターによる売上増加が見込めます。
さまざまな顧客データを収集して活用できる
顧客データを自由に収集できることもメリットです。アンケートを実施して聞きたい情報を得られたり、会員登録によって顧客の年齢層や住所などの個人情報を取得することができます。
あらゆるデータを手に入れて活用することでニーズやトレンドを把握し、ターゲットに合わせた施策を行えるようになるでしょう。
D2Cのデメリット
さまざまなメリットがある反面、デメリットもゼロではありません。詳しく見ていきましょう。
業務負担の増加
仲介業者行っている業務を自社でしなければならないことがデメリットです。発送業務、顧客対応、購入後のサポートなどを自社で一貫して行うため、社員の負担が増加したり、人材確保が必要になったりします。
また、発送が遅れるなどのトラブルが生じるリスクもあります。顧客の損失になる可能性があるので、事前に研修を実施するなど、業務を問題なく行えるようにすることが大切です。
認知度向上のためにさまざまな施策が必要
商品やサービスを知ってもらうためにさまざまな施策を行わなければなりません。自社サイトを構築しても、集客しなければアクセス数は上がらないでしょう。そのため、SNSやオウンドメディアを駆使してターゲットの客層に認知される必要があります。
最初は認知度が低いため、安定して利益が得られるにはかなり時間がかかります。地道にマーケティングを行って徐々に顧客を増やしていきましょう。
初期コストの発生
仲介業者を介さないため手数料は発生しませんが、初期コストは発生します。
具体的には、
・ECサイトの構築
・商品発送に関わる物流の費用
・決済手数料
などがあります。
サイトの運用を自社で行えない場合は、長期的な代行コストも必要になるでしょう。D2Cでサービスを始めたいのであれば、ある程度の資金を確保しなければなりません。
D2CのデメリットはAIや自然言語理解でカバーできる
業務負担の増加などのデメリットがありますが、現在AI技術や自然言語理解技術の発展で多くの作業を効率化できます。自然言語理解技術とは、普段の会話や文章などをAIが分析して意味を理解する技術です。どのようなことができるか具体的に見ていきましょう。
できること①：お問い合わせ対応のサポート
お問い合わせ業務の自動化を行うことができます。顧客から届いたメールに対して自然言語理解で文章を解析し、過去のお問い合わせデータをもとに適切な回答を提案してくれます。
他にもAIが搭載されたチャットボットを使用することで、よくある質問であれば人が対応しなくてもよくなるでしょう。返答にかかる時間を削減して、本業に集中することができます。
できること②：マーケティング支援
AIが搭載されたマーケティングツールを利用することで、より効率的に戦略を立てることができます。顧客データを解析して需要の予測を行ってくれたり、自社サイトを解析してGoogleなどで検索上位に表示されるようアドバイスをしてくれたりします。
業務負担軽減や認知度向上の促進が期待できるでしょう。
できること③：在庫管理の業務効率化
多種多様な商品を販売する場合、AIを用いることで在庫管理を効率化できます。入力された在庫情報から今後の受注数を予測し、過剰在庫や欠品などのミスを減らすことが可能です。AIだけで適切な在庫管理が行えるため、社員の業務負担を軽減します。
また、欠品による出荷の遅れも防げますので、顧客からの信頼を獲得できるでしょう。
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（文：野田昂暉）
