「58％の日本企業が、DXへの取り組みにより成果が出ている」――このような調査結果が、IPAの「DX白書2023」※で示された。約60％の企業が、デジタルの活用によって変革を果たした上で何かしらの結果を得ていることになる。
日本企業「58％がDXで成果を得た」は嘘か真か 定義があいまいな「DX」を見つめ直す
独立行政法人中小企業基盤整備機構の別の調査によると、DXに取り組んだ中小企業の約8割が「成果が出ている」と回答。しかしながらDXに取り組む予定のない中小企業は4割を超えているといいます。
DXについての理解度に関する問いでは、「理解していない」「あまり理解していない」が合わせて46.8%。「理解している」「ある程度理解している」の37.0%を上回る結果となりました。
DXを理解し、推進することの必要性を感じている中小企業は、一定数は存在するものの、多くの企業ではそもそもDXについて理解しておらず、DXを推進する意図がないことも読み取れます。
