独立行政法人情報処理推進機構（IPA）は、2022年8月に「DX推進指標 自己診断結果 分析レポート（2021年版）」を公表しました。「DX推進指標」の成熟度レベルの自己診断結果を取りまとめた本レポートの発行は2019年版、2020年版に続き3回目となります。今回は本レポートに基づき、この3年間を比較し、日本企業のDXの取り組みの変化を概観します。
日本企業の「DX到達度」を徹底調査、進んでいるIT領域と遅れている領域は？
DXは、デジタル技術によって新たな価値を生み出し、ビジネスモデルを変革することが目的です。
経済産業省が2019年7月に公開した「『DX推進指標』とそのガイダンス」のなかでセルフチェックツールとして示されました。
DX推進指標を利用する際は、自己評価を出すだけではなく、他社との比較や専門家からのアドバイスを受けることなどが、よりよいDXがのススメ方と言われています。
